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不動産投資における資産価値の高いエリア

不動産投資で利益を出すためには、資産性の高い物件を確保することが大前提です。ここでは特に資産価値が高いとされているエリアや、資産価値を知るうえで重要な指標「リセールバリュー」についてまとめてみました。

具体的なエリア

資産価値が高く、安定して利益が上げられそうなエリアは「首都圏エリア」「大阪・京都・神戸エリア」「名古屋エリア」「仙台エリア」「福岡エリア」の5エリアに分けられます。5エリアに共通しているのは、人口増加や単身世帯の増加が見込めるという点です。

これらのエリアで物件を購入することは入居率の維持に役立つほか、将来的に物件を売却する際に値崩れしにくいというポイントもあります。

資産価値が高まる4つのポイント

土地の資産価値を決める要素はさまざまですが、代表的な要素は以下の4つです。

主要駅へのアクセスがよい

東京23区を例にあげると、複数路線がそろっているエリア、都心の主要駅へのアクセスがしやすいエリアは人気です。

職住近接が実現している

文化施設や商業施設が揃っているエリアは、資産価値が落ちにくいのが特徴。加えてオフィスビルが集まる駅も、職場と家の行き来しやすさを重視する地元住民のニーズがあり、高い資産価値を期待できます。

開発計画で将来性を予測できる

リニア中央新幹線の開通を控えている名古屋駅のように、交通アクセスが大幅に改善されるエリアは狙い目。将来性を見込んで、新たなニーズの増加が考えられるからです。同様に、駅周辺での大規模な再開発計画がある街も狙い目といえるでしょう。

再開発で住環境が改善された

大型の商業施設駅が開業するなど、再開発によってイメージが一新されたエリアも、資産価値が上昇する傾向にあります

リセールバリューとは

「リセールバリュー」は、土地の資産価値を知るうえで大切な指標のひとつです。新築の分譲マンションが、10年経過した際に中古物件として当時の何倍の価格で取引されているかを示す指標を指します。リセールバリューが高いほど、資産価値を維持できた魅力的な物件だといえます。

注意しておきたいのが、リセールバリューはこれまでの資産性を証明するものであり、将来的な資産価値を保証するものではないという点。あくまでひとつの指標として考えておきましょう。

首都圏エリアを対象にした、リセールバリューランキングトップ10をご紹介します。

首都圏ランキングTOP10

  • 1位:原宿(163.2%)
  • 2位:馬喰横山(148.5%)
  • 3位:みなとみらい(147.5%)
  • 4位:恵比寿(140.9%)
  • 5位:東神奈川(140.2%)
  • 6位:目黒(139.9%)
  • 7位:代官山(134.7%)
  • 8位:神谷町(134.2%)
  • 9位:明治神宮前(133.8%)
  • 10位:品川(133.4%)

各エリアの特徴紹介

東京や神奈川、大阪や名古屋など、安定した将来性を期待できるエリアをご紹介します。

東京エリア

人口・単身世帯ともに増加しています。要因としては、都心部の不動産の価格が下がったことによる、住民や企業の都心回帰現象があげられます。2010年の国税調査では東京の賃貸に住む10世帯のうち、7世帯が単身世帯という結果も。一方で賃貸住宅が不足し、需要と供給が釣り合っていないのも現状です。

東京エリア

神奈川エリア

2010年の国税調査では、東京や千葉、埼玉と同じく大きく人口が増加していた神奈川県。特に、市としては日本一の人口数を誇る横浜市や、開発が進んだことでイメージが刷新されつつある川崎市は人気のエリアです。インフラや商業施設が充実しており、若い単身者や学生にとっても住みやすい環境です。

神奈川エリア

大阪エリア

大阪といえば、東京に次ぐ全国第2の都市として成長しているエリアです。上場企業数は全国第2位と、継続的な経済成長や人口増加が見込めるのが魅力。梅田をはじめ、難波や阿倍野など複数エリアでの発展が目覚ましいのもポイントです。

大阪エリア

名古屋エリア

大企業のオフィスビルや大型商業施設が集中する「名駅」エリアをはじめ、独自の発展を遂げているのが名古屋エリアです。2027年にはリニア中央新幹線の開通も控えており、交通アクセスがより良好になるでしょう。大企業のオフィスや工場が集中しているため、従業者向けのアパートやマンションなど、賃貸住宅の需要も高いとされています。

名古屋エリア

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